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公認会計士の合格実績で選ぶなら、CPA会計学院
2022年合格実績 606名
合格者占有率 41.6%
2022/11/26現在
※ CPA公認会計士試験合格者数606名は、2022年合格目標の初学者または再受験者対象のCPA本科コースを受講した方のうち、論文式試験に合格された方になります。
※ 全体合格者数は、公認会計士・監査審査会「令和四年公認会計士試験の合格発表の概要について」に記載の論文式試験合格者数をもとに記載しています。
※ CPA合格者占有率は、令和四年公認会計士試験合格者数に占めるCPA会計学院公認会計士講座本科生論文式試験合格者の割合で算出をしています。
公認会計士試験 合格者 (一部)
公認会計士 無料説明会・無料体験講義スケジュール
初学者の方は下記よりご希望の日程をお選びいただきご予約ください。
ご都合が合わない場合は個別相談をご利用ください。
受験経験者の方は個別相談がお勧めです。こちらよりご予約ください。
公認会計士 無料説明会
(簿記3級講座)
公認会計士プレ講座無料体験
無料体験講義のスケジュールはこちらからご確認ください。
いつでも学習できるデジタルコンテンツ
すべてのテキスト、個別問題集、短答対策問題集、答案練習、論証集が閲覧可能
かさばるテキストが全科目持ち運び可能!
Web受講
ライブ講義を収録し、高画質・高音質なライブ講義を、収録の翌日からWeb 配信します。
受講期間中は、何度でも繰り返し受講することが可能なため、効果的な学習ができます。
インターネット環境があれば、いつでも、どこでも受講可能です。
スマホ・タブレットWeb受講
倍速視聴可能! CPA のスマートフォン・タブレットWeb 受講は、インターネット環境があれば、職場や学校、外出先でWeb 講義を視聴できます。
もちろん、倍速機能を使った高速再生に対応しているので、忙しい方も、スキマ時間を使って効率的に時短学習ができます。
音声 DL (ダウンロード)受講
ライブ講義の音声をそのまま収録した音声ファイル(MP3) がDL( ダウンロード) できます!
通勤や通学の途中や、職場や学校、外出先でも音声学習ができます。
音声をスマホやミュージック・プレーヤーにDL しておけば、インターネット環境に左右されることなく学習が進められます。
最適な学習ができる「校舎」
受講生がいつでも相談・質問できるよう、CPA の専任講師は校舎に常駐。
いつでも自由に利用できる自習室や動画視聴ブースを十分に確保し、女性専用ブースも完備!
公認会計士とは
公認会計士は経済を支える、
経営基盤のプロフェッショナル
公認会計士は監査法人や一流企業にも多くニーズのある価値ある職業です。 日本での法人数は中小企業を含めて264万社が存在します。そのすべての会社で行われている会計、税務といった業務は経営に必要なスキルです。
この分野での国家資格が公認会計士資格です。 そのため、公認会計士は社会として価値が高く、20代から高所得者が多い業界です。その道は監査法人からベンチャー企業と幅広く、独立開業する資格者も少なくはありません。
2022年の全体合格者数は、1456名です。 CPA会計学院では2022年606名の合格者を輩出しており、合格者占有率は41.6%です。
公認会計士の業務は大きく分け、
『税務・監査・コンサルティング』の3つに分けられます。
TAX
税務業務
私たち個人、そして会社は税金と密接な関係にあり、そこには毎年申告が伴います。その顧客層は個人の数、企業の数すべてが顧客層となり活躍の場は無数にあります。そして税金の種類も数多くあります。 その道のプロフェッショナルとして代理申請や相談を行う事が公認会計士の業務の一つです。
また会社の状況を把握し、税金にたいしてのコンサルティングを行う事も大切な仕事です。 税務の規定は大変複雑で、同様の状況でもどのような手法を行うかでクライアントの支払う税金の額は2倍以上になるケースもあります。
そのことから公認会計士の業務サービスは様々な企業、個人より常に求められる内容であると言えます。
AUDIT
監査業務
監査業務は企業の通知表ともいえる決算書にある財務諸表(貸借対照表・損益計算書)が適切に作成されているのかどうかを監査する業務です。 株主や銀行、取引先はこの会社の状況が全てまとまっている決算書をもとに企業を評価します。
公認会計士はこの監査業務を通じて、企業の公正な事業活動をチェックし、企業の価値を高めます。 また監査業務はチームで行う事も多く、クライアントの内情を内部に入り知ることが可能です。
そのため、企業のビジネスモデルや成長を体感することが出来ることから、他では出来ない有益な経験を積み、自分自身にとっての知見や経験をもとに成長をし続けることが出来ます。
CONSUL
TING
コンサルティング(アドバイザリー業務)
会計の専門知識を活かして、企業の経営状況・財務状況に応じた様々なアドバイスや提案を行います。
コンサルティング業務は、監査業務・税務業務とは異なり、公認会計士のみが行う業務ではありません。 しかし、会計や経営の深い知識を持ち、専門的な視点から、説得力のある提案を行うことができるのは公認会計士ならではと言えます。
クライアントである企業の財務諸表を読み解きながら、課題を見つけ、解決のための糸口を提案します。 知識の応用も必要となります。 経営状況が悪化した企業の再建の計画を立てる、金融機関を利用した資金繰りを提案・実行するなど、企業に与える影響力が大きい業務です。
公認会計士になるまでの流れ
公認会計士になるには、平均合格率10%ほどの公認会計士試験に合格する必要があります。
公認会計士試験(短答式試験・論文式試験)を合格し、2年間の実務経験を積む必要がございます。また、実務補修所に1年間通い、単位の取得が必要です。実務補修の最終修了試験である修了考査に合格することで、晴れて公認会計士として登録となります。
公認会計士登録まで長い道のりとなりますが、毎年3,500名の方が学習をはじめています。
それは公認会計士の社会的なステータス・ニーズの高さ、高収入、やりがいが魅力的であるからです。
公認会計士試験を
突破するためには、
平均3,000時間の勉強時間が必要と言われています。
公認会計士への最短ルートを
提供するCPAでは
下記の『ポイントを押さえた
勉強方法』を推奨しています。
CPA会計学院が推奨する
合格までのスケジューリング
学習開始〜短答式本試験
短答式本試験の
2ヶ月前までに
講義視聴を
完了させる。
公認会計士の学習が初めての方は『入門講義』と『レギュラー講義』を視聴し、学習を進めます。
短答式本試験の
直近2ヶ月間は
試験と同形式・同レベルの
答練を受講する。
短答式本試験直前は『短答直前答練』及び『短答式模擬試験』を受講し、試験に向けて学習します。
2ヶ月前までに講義視聴を完了できていれば、十分な自習時間が確保できます。
短答式本試験は
マークシート方式
の資格試験になります。
試験科目は『財務会計論』『管理会計論』『監査論』『企業法』の4科目です。
※財務会計論については他の科目の2倍の配点が設けられています。
短答式本試験〜論文式本試験
租税法・選択科目の
インプット&
アウトプット
論文式試験の科目の学習を開始する際も、インプット→アウトプットの流れ学習を進めます。選択科目は基本経営学になります。
論文式本試験形式の
答練を受講し
形式や難易度、合格水準
を把握する。
『論文式直前答練』で知識や理解の確認を行い知識の補充をしつつ、本試験に限りなく近い形式の『論文式模擬試験』で本試験に備えます。
論文式試験は
記述式の試験
です。
『短答式試験の4科目に加え、『租税法』と選択科目(1科目)です。
※財務会計論については他の科目の2倍の配点が設けられています。
資格試験合格から逆算し、スケジュールを組むことも重要です。
公認会計士試験合格に向けて、専任講師・チューターが全力でサポートします。
ご質問の対応や学習の相談など、1人ひとりに合ったアドバイスを的確に行います。
CPAの方針
公認会計士試験の学習が初めての初学者の方々にもわかりやすく、理解を重視した学習を効率良く進めていただけるように、教材・講義の内容にこだわり続けています。
・「質の高い」講義・教材
・いつでも質問が可能な質問体制
により、CPAの合格者数は年々伸び続けています。
公認会計士のための指導を行う予備校だからこそ、様々なご質問にお答えすることができます。講義内容や資格、合格後のサポートなどお気軽にご相談ください。
CPAはあなたの公認会計士資格取得をサポートいたします。
