公認会計士試験に受験資格はない！チャレンジしやすい条件や受験方法
「公認会計士試験に受験資格はあるの？受験ができるのか知りたい」
「公認会計士試験は誰でもチャレンジできるの？学歴や年齢に制限はある？」
公認会計士試験を受けようかなと考えているときに、受験条件や受験資格が必要なのか気になりますよね。
結論から言うと、公認会計士試験には受験資格がありません。年齢や学歴、国籍問わず誰でも受験できます。
だからといって「いつでも受験できる」と考え、受験を先延ばしにすることはよくありません。
公認会計士として活躍するまでには下記の3つのステップが必要です。
スムーズに進んでも6年かかると言われているので、公認会計士試験にはできるだけ早く挑めるように環境を整えることが大切です。
そこでこの記事では、公認会計士試験の受験資格や公認会計士試験に挑戦しやすい人の特徴、公認会計士試験までにかかる時間などをまとめて解説していきます。
とくに、公認会計士試験にチャレンジしやすい人の特徴は、スケジュールを交えて解説しているので必見です。
【この記事を読むと分かること】
この記事を最後まで読めば公認会計士の受験資格や受験に必要な勉強時間、受験後のスケジュールなどが理解でき、効率よく公認会計士が目指せるようになります。
公認会計士試験を検討するときに知っておきたい情報ばかりなので、ぜひ参考にしてみてください。
目次
1.公認会計士試験に受験資格はない
冒頭でも触れたように、公認会計士試験に受験資格はありません。
公認会計士試験の受験案内にも「受験資格はない」と明記されています。
年齢や学歴、職業、国籍による制限はなく、誰でも平等にチャレンジできる機会を設けています。
よくある質問として
- 経済学部や法律学部に在籍、卒業していないけれど大丈夫？
- 大学を卒業していないけれど受験できる？
- 10代でも受験は可能なの？
という声がありますが、大学の学部や卒業の有無を問わず受験できます。
1-1.過去には16歳が合格！学歴や年齢による制限はない
公認会計士試験は年齢や学歴問わず受験できますが、過去には高校在学中の16歳が合格した事例があります。
2022年の公認会計士試験合格者を見てみると最高年齢が58歳、最低年齢が17歳と年齢問わず受験していることが分かります。
また、2022年の合格者の学歴を見ると高校卒業者や大学在学中、大学卒業者など学歴問わず合格しています。
ちなみに大学の学部で見てみると経済学部や商学部、経営学部の合格者が多い傾向があるものの法学部や理数系学部の合格者も増えており、学部による不利有利はあまりないと言われています。
このように、公認会計士試験は年齢や学歴に問わず、誰でも受験できる資格を持っています。
1-2.公認会計士と比較することが多い税理士・簿記検定1級の受験資格は？
公認会計士試験と比較することが多い税理士や簿記検定1級などの受験資格を見てみると、受験資格がある資格と受験資格のない資格に分かれます。
| 資格名 | 受験資格 |
|---|---|
| 税理士 | 学歴・職歴・保有資格のいずれかの受験資格を満たす必要がある 例：資格条件の場合は日商簿記検定1級合格者もしくは全経簿記検定上級合格者 （会計学に該当する試験科目（簿記論・財務諸表論）のみ受験資格なし） |
| 簿記1級 | 受験資格はないものの3級や2級を経てチャレンジすることが多い |
| 司法書士 | 受験資格なし |
| 行政書士 | 受験資格なし |
司法書士や行政書士は公認会計士と同様に受験資格はありませんが、税理士の場合は会計学に該当する試験科目以外は学歴・職歴・資格のいずれかの条件を満たさないと受験ができません。
資格により受験資格の有無は異なるため、受験資格のない公認会計士は挑戦しやすい資格だと言えます。
【税理士と公認会計士はどう違うの？】
公認会計士は会計のスペシャリストですが、税理士は税務業務を中心に適正な税務申告をサポートする業務です。受験資格だけでなく、携われる仕事内容や受験の難易度などに違いがあります。
どちらの資格が向いているかは、携わりたい業務や将来のビジョンにより異なります。税理士と公認会計士の違いは下記の記事で紹介しているので、参考にしてみてください。
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2.公認会計士は受験資格がないものの受験出願が必要
公認会計士試験は受験資格がありませんが「受けたいと思ったときに受けられる」「受験会場に行けば誰でも受験できる」という仕組みではありません。
あらかじめ願書を提出し、受験番号を取得する必要があります。
2024年の公認会計士試験の日程は、下記のように公表されています。
例えば、2023年12月10日の短答式試験を受験するには、12月10日に会場に行くのではなく事前に出願をして受験番号を取得する作業が必要です。
| 2024年の日程 | |||
|---|---|---|---|
| 受験 | 第Ｉ回短答式 | 第Ⅱ回短答式 | 論文式 |
| 試験日 | 2023年12月10日（日） | 2024年5月26日（日） | 2024年8月16日（金）～8月18日（日） |
| 合格発表日 （予定） | 2024年1月19日（金） | 2024年6月21日（金） | 2024年11月15日（金） |
出願受付期日は受験日の2～3ヶ月前に設定されていることが多いです。
公認会計士・監査審査会が発信している「公認会計士試験実施情報」で確認できるので、期日を確認して願書を提出しましょう。
願書の提出方法には、郵送での出願とインターネット出願サイト経由での出願の2種類があります。
| 公認会計士試験の願書を提出する方法 | |
|---|---|
| 郵送 | 受験願書と受験案内を入手して必要事項を記入し簡易書留で郵送する方法 |
| インターネット | インターネット出願専用サイトにアクセスをして必要事項を記入する方法 |
詳しい願書の出願手順は下記の記事で解説しているので、願書を出願するタイミングが来たら確認してみてください。
【公認会計士試験には免除条件がある？】
公認会計士試験には、一定の条件を満たすと一部科目もしくは短答式試験が免除となるケースがあります。免除の一例としては下記のとおりで、司法修習生の資格取得者や大学で専門的な学科の単位を取得しているケースなどが該当します。
| 公認会計士試験の免除条件の一例 | |
|---|---|
| 短答式試験 | 全部免除：司法修習生となる資格を取得している・旧司法試験第2次試験合格者など |
| 論文式試験 | 一部免除：税理士資格合格者（租税法の免除）・不動産鑑定士試験合格者（経済学または民法の免除）など |
上記はあくまでも一例で、免除条件は複数用意されているので「令和6年公認会計士試験受験案内」を確認してください。また、免除条件に該当する場合は事前に免除申請の書類提出が必要です。「免除申請の手続について」より、忘れずに免除申請をしてください。
3.公認会計士試験にチャレンジしやすい人の特徴は？学生と社会のケース
公認会計士試験には受験資格はないものの、平均合格率は11%と難易度の高い資格です。
そのため、チャレンジしやすい環境や条件を選択することも必要になるでしょう。
ここでは、学生と社会人に分けて、どのような条件や考え方なら公認会計士試験にチャレンジしやすいのかご紹介します。
▼公認会計士試験にチャレンジしやすい条件は？
3-1.学生は勉強時間が確保しやすくチャレンジしやすい
学生は公認会計士試験に向けた勉強時間が確保しやすく、チャレンジしやすい時期です。
実際に大学入学前後に公認会計士を目指そうと意識するケースが多く、学生の受験者数が多い傾向があります。
2022年の公認会計士試験では合格者の58.2%が学生で、大学在学中の合格者の割合も高くなっています。
| 2022年の公認会計士試験合格率の傾向（合格者全体を100%としたときの割合） | |
|---|---|
| 学生の合格率 | 58.2% |
| 大学在学中の合格率 （短大含む） | 44.1% |
「5.公認会計士になるにはいつから勉強をするべき？」で詳しく触れていますが、公認会計士試験に合格するためには最低でも3,000時間程度の勉強時間が必要だと言われています。
学生の間は平日、休日問わずまとまった勉強時間を作りやすいです。勉強を効率よく進めやすく、着実に知識を身につけられる傾向があります。
また、大学や学校によってはサークルや講義の一環として公認会計士試験の勉強をするケースもあり、切磋琢磨しながら試験に向かって頑張れる環境を整えやすい側面もあります。
【大学在学中に公認会計士試験に合格した先輩の声】
- 就職活動の際に活かすため、高校生の頃に簿記2級まで取得しました。大学入学後はさらに何か資格を取得し強みを身につけようと考えた際、高校時代からチラシや広告で見ていたCPAで得意だった簿記の知識を活かして公認会計士を目指そうと考えました。
- 大学生活で何か成し遂げたいと考えていた際に、高校の部活の先輩が公認会計士を目指していると伺いました。その際に、公認会計士には独占業務があり安定した職業であることやキャリアの多様性があることを知り、安定した生活ができる点に魅力を感じました。
他の合格者の声は「公認会計士の合格者の声」から確認できます
3-2.社会人は経理や税務経験のある方や勉強時間を確保できる方が有利
社会人になってから、公認会計士を目指すケースも少なくありません。
2022年の公認会計士試験合格者の傾向を見てみると税理士や会計士事務所員、会社員の合格者も一定数います。
- 税理士業務だけでなく監査などの会計業務も行い仕事の幅を広げたい
- 会計事務所で有資格者となり報酬アップや昇進につなげたい
- 会計の知識を増やすことで活躍できる領域を広げたい
など、自身のキャリアの市場価値を高めキャリアの幅を広げたい場合にチャレンジしやすいする方が多いようです。
ただし、社会人は学生と比較すると、平日の試験勉強時間を確保しにくいです。下記のように移動時間や昼休みなどを使い、コツコツと勉強を進める必要があります。
また、仕事と両立して公認会計士を目指す場合、効率的に勉強を進める必要があります。
資格スクールに通い周囲のサポートや励ましを受けながら効率よく勉強を進める環境を整えたほうが、チャレンジしやすくなるでしょう。
【社会人になってから公認会計士試験に合格した先輩の声】
- 大学卒業後の3年ほど証券会社にてリテール営業に従事していましたが、専門職に従事している方への憧れ、日本国内だけでなく世界中どこでもグローバルに活躍できるようなビジネスパーソンになりたいという気持ちが日々高まり公認会計士を志しました。
- 自身の仕事を通し税務知識の他に会計や監査に関する知識が必要であることを痛感しました。公認会計士試験の勉強を通してこれらを学びたいと考えた事がきっかけです。
他の合格者の声は「公認会計士の合格者の声」から確認できます
【社会人の場合は受験免除の条件を有効活用できる可能性がある】
公認会計士試験では一定の条件を満たすと短答式試験の全部免除や短答式試験、論文式試験の一部免除が受けられます。
社会人の場合は今までのキャリアによっては免除条件に該当する可能性があり、公認会計士試験が受けやすくなります。
例えば、現在税理士資格を持ち税理士として働いている場合は短答式の「財務会計論」と論文式の「租税法」が免除となります。
一定の条件を満たす法人で会計または監査に関する事務、業務に従事した期間が通算7年以上ある場合は、短答式の「財務会計論」が免除となります。
このように、キャリアによっては公認会計士試験の試験勉強負担が軽減でき、合格を目指しやすくなるでしょう。
詳しい免除条件は「令和6年公認会計士試験受験案内」を確認してください。
4.公認会計士として活躍するまでには時間がかかる
公認会計士試験に合格すれば、すぐに公認会計士と名乗り、活躍できるわけではありません。
公認会計士法では下記の3つの条件を満たしたうえで、公認会計士としての登録が必要だと定められています。
【公認会計士に登録するための条件】
- 公認会計士試験に合格していること
- 公認会計士の実務経験（業務補助等）期間が3年以上あること
- 公認会計士の実務補習を修了し内閣総理大臣の確認を受けていること
具体的には公認会計士になるためには、下記の3つのステップが必要です。
| ステップ | 必要な時間の目安 | 内容 |
|---|---|---|
| ステップ①公認会計士に合格する | 2年～4年 | 公認会計士試験の短答式試験・論文式試験の双方に合格する |
| ステップ②実務経験・実務補習 | 3年 | 監査法人などに就職し業務補助などの実務経験を3年間以上積む（実務経験の時期は合格の前後を問わない） 講義や研修などの実務補習を受けて必要な単位を取得する（基本的に3年だが短縮できる場合あり） |
| ステップ③修了考査・登録 | 1年 | 実務補習の単位をすべて習得したら修了考査を受けて合格しなければならない 合格した場合は公認会計士として登録できる |
まずは、公認会計士試験に合格します。
その後、監査法人などで実務経験を積みながら、合格者のみが受けられる実務補習を3年間実施します。
実務補習では講義や研修を通して監査や税務、会計などの知識を深めていきます。
3年間の実務補習で必要な単位をすべて取得できたら、修了考査を受けることが可能です。
修了考査を受けて合格した場合は、晴れて公認会計士として登録できます。ステップ①からステップ③までの流れは、スムーズに進んで6年ほどかかると言われています。
例えば、大学在学中の20歳から公認会計士試験勉強を開始しても、公認会計士登録ができるのはスムーズに進んで26歳頃です。
ただし、実際には公認会計士試験に合格してしまえば監査法人などに就職して監査業務ができるので、まずは公認会計士試験に早く合格することを目指しましょう。
公認会計士の年収は？1000万、2000万、3000万稼げる例
厚生労働省の調査によると、2022年の公認会計士の平均年収は746.6万円。公認会計士の平均年収や、年収が高い理由などを徹底解説します。
5.公認会計士になるにはいつから勉強をするべき？
ここまで解説してきたように、公認会計士になるにはまず公認会計士試験に合格しなければなりません。
では、公認会計士試験の勉強はいつから始めるべきなのでしょうか？
結論から言うと、少しでも早く勉強を開始するべきです。
「公認会計士を目指したい」と気持ちを固めたら、すぐに勉強を開始したほうがいいでしょう。
少しでも早く勉強を開始するべき主な理由は、次の2つです。
▼少しでも早く公認会計士試験の勉強を始めたほうがいい理由
5-1.公認会計士試験は範囲が広く勉強に時間がかかるため
公認会計士試験は短答式試験・論文式試験ともに出願範囲が広く専門性が高いので、どうしても試験勉強に時間がかかります。
| 公認会計士試験の出題科目 | |
|---|---|
| 短答式の科目：4科目 | 論文式の科目：5科目（うち1科目は選択式） |
| ・財務会計論 ・管理会計論 ・監査論 ・企業法 | ・監査論 ・租税法 ・会計学（管理会計論・財務会計論） ・企業法 ・選択科目（経営学・経済学・民法・統計学） |
試験合格を目指して勉強をすると最低3,000時間、平均で2～4年程度の時間を要します。
もちろん1年以内で合格できるケースもありますが、平均的に見ると少しでも早く勉強を開始したほうが公認会計士として早く活躍できるようになります。
5-2.少しでも早く公認会計士試験に合格するため
公認会計士試験は短答式試験が年2回、論文式試験が年1回行われています。
年2回しか行われていない短答式試験は毎年12月と5月に行われているのですが、もし勉強をし始める時期が遅れてしまうと短答式試験を受けられるのが半年遅くなってしまう、ということもありえます。
そのため、出来るだけ早く公認会計士試験の勉強をはじめて短答式試験を受験することで、公認会計士試験の合格を早めることができます。
6.公認会計士試験の勉強は独学では難しい！合格者の大半が予備校に通っている
公認会計士試験はとても高度な専門知識について問われるため、独学での勉強は難しいです。
独学で勉強を始めたとしても、合格できる人はほとんどいないのが事実です。
【公認会計士試験の特徴】
- 出題範囲が広く戦略的に勉強する必要がある
- 大学などで会計士に関する学科を専攻していない限り初めて学ぶ内容ばかりで理解が難しい
- 専門性の高い学習内容なので独学では理解しきれない
では、公認会計士試験の合格者はどのように勉強をしているのでしょうか？
実は公認会計士試験の合格者の大半は予備校に通い、効率よく勉強しています。
予備校は、公認会計士試験の勉強に精通したノウハウや知識を持っています。
独学では「難しい」「分からない」と感じる部分でも分かりやすく説明してもらえるので苦手意識が生まれず、前向きに勉強できます。
また、講師のサポートや受講生同士の激励など独学ではない環境に身を置けるので、モチベーションを維持しやすいところもポイントです。
中でもCPA会計学院の2023年の合格者占有率は50.9％※です。公認会計士試験合格者の2人に1人がCPA会計学院の受講生です。
- ※合格者占有率算定方法について
-
※ CPA会計学院公認会計士試験合格者数786名は、2023年合格目標の初学者または再受験者対象のCPA本科コースを受講した方のうち、論文式試験に合格された方を対象としております。
※ 全体合格者数は、公認会計士・監査審査会「令和5年公認会計士試験の合格発表の概要について」に記載の論文式試験合格者数をもとに記載しています。
※ 令和5年公認会計士試験合格者数に占めるCPA会計学院公認会計士講座本科生論文式試験合格者の割合で算出をしています。
CPA会計学院は仕事が忙しい方や集中して試験勉強に取り組みたい方など、一人ひとりの環境に応じてカリキュラムを設定できます。
学校や仕事との両立などスケジュールに関する悩みや相談も随時受け付けているので、自分に合う最適な方法を模索しながら試験勉強を継続できます。
実際に仕事やバイトをしながら合格した受講生や大学在学中に合格した受講生からも、CPA会計学院を選んでよかったという声が届いています。
【大学在学中に合格者した受講生の声】
- 有名講師がとても分かりやすく面白い講義を展開されているので、楽しく効率的な学習ができると思いました。
- 自習室と休憩室が完備された校舎で、同じ目標を持つ友人と切磋琢磨して学習でき、モチベーション維持につながりました。
他の合格者の声は「公認会計士の合格者の声」から確認できます
7.CPA会計学院ならゼロから公認会計士を目指せる環境が整っている
CPA会計学院は学生や社会人、主婦などそれぞれのライフスタイルに応じて、ゼロから公認会計士を目指せる環境が整っています。
徹底した受講生サポートに取り組んでおり、受講生の課題や不安を解消しながら効率よく合格を目指せます。
ぜひ知っていただきたいCPA会計学院ならではの強みは次の3つです。
7-1.1人で悩まない！徹底した受講生サポート
「5.公認会計士になるにはいつから勉強をするべき？」でも触れたように、公認会計士試験は出題範囲が広く勉強期間が長いです。
誰でも壁に当たったりモチベーションが下がってしまったりする時期があり、それを乗り越えながら合格を目指します。
CPA会計学院では不安や悩みを1人で抱え込むことがないように、主に下記のような徹底した受講生サポートを実施しています。
①OBやOGによるチューター制度
CPA会計学院には、気軽に相談できる合格者チューターが常駐しています。
合格者チューターは公認会計士試験に合格をしたOBやOGが担当しているので、実体験を踏まえたサポートやアドバイスをしています。
苦手科目や学習方法の相談はもちろんのこと、学校や仕事との両立やスケジュールの立て方など公認会計士試験勉を進めるうえで悩んでいることを幅広く相談できます。
また、合格者チューターは昨年就職活動を経験している人たちばかりなので、公認会計士試験合格後の就職活動や進路についての相談も可能です。
身近な良き理解者である合格者チューターは受講生からは「疑問がすぐに解決できてよかった」「手軽に相談できて安心した」など好評な声が多いです。
②経験豊富な講師と個別面談ができる
CPA会計学院では、経験豊富な講師と1対1の個別面談ができます。
学習状況や勉強の進め方、スケジュールの立て方などの相談が可能です。
また、常時全科目質問ができるところもポイントです。
来校だけでなくメールや全国の受講生がバーチャル空間でつながれるバーチャル校など複数の方法で質問を受け付けているので、利用しやすい質問方法が選択できます。
③ライフスタイルに応じたスケジュールを提案
「学校や仕事と両立したい」「家事の合間に勉強したい」など、受講生により公認会計士試験に取り組む環境は異なります。
CPA会計学院では、ライフスタイルに合わせた学習計画を組むことが可能です。
また、随時合格者チューターや講師にスケジュールの相談もできるので、適宜軌道修正をしながら効率よく学習を進められます。
7-2.効率よく学習できるオリジナル教材を使用
「公認会計士試験は範囲が広いから網羅できるか不安」「範囲が広過ぎてどこから手を付ければいいのか分からない」など、公認会計士試験の進め方に漠然とした不安を持っている方は多いのではないでしょうか？
CPA会計学院では出題傾向を徹底的に分析した、オリジナルの教材を使用しています。
教材には重要性（本試験出題可能性）を「A・B・C」で明記しており、まずはどこから取り組むべきか分かるようになっています。
また、CPA会計学院の教材は分かりやすさを重視し、難解な論点であっても図やイメージを取り入れながら解説しています。
暗記のための学習ではなく「なぜそのように考えるのか」という根本的な理解を丁寧に解説し、理解力を養えるように工夫しています。実際に公認会計士試験に合格者した受講生からは「納得感を持ち学習を進められた」「効率よく学習ができた」などの声が届いています。
【教材を活用した合格者の声】
- CPAでは理解重視の方針を掲げていたこともあり特に理論科目では単純暗記よりも理解することに焦点が当てられ、結果的には自分の納得する形で簡単に暗記できたと思います。
- 学習効率を徹底的に考えた構成となっており、視覚的に覚えるための図解が豊富です。また、論点ごとに重要性が割り振られているので強弱をつけた効率の良い勉強ができました。
他の合格者の声は「公認会計士の合格者の声」から確認できます
7-3.通信講座と通学講座のどちらでも高い質の講義が受けられる
CPA会計学院では通学講座と通学講座の双方に対応しており、3つの受講形態を用意しています。
住まいの地域を問わず、どこからでも高い質の講義が受けられます。
| CPA会計学院の3つの講座タイプ | |
|---|---|
| 通学講座 | 校舎でのライブ講義とWeb講義など組み合わせ学習を進められる 自習室も完備しているので来校して学習することも可能 |
| 通信講座 | すべての講師の講義を最短翌日からオンラインで受講できる 常駐専任講師がサポートするので進捗状況管理や相談がしやすい |
| 通学・通信併用講座 | 通学と通信の双方を利用でき普段は通学、忙しい時期だけ通信に切り替えなどライフスタイルに応じて学習できる |
通学講座は、指導経験豊富な講師によるライブ講義を受けられるところが大きな魅力です。
臨場感溢れる講義を通して効率よく学習できるのはもちろん、その場で質問なども可能です。
デジタル学習コンテンツを併用できるため、来校して講義を受けて理解を深めたい部分は再度自宅でWeb講義を見るなどの使い分けができます。
通信講座では、すべての講師の講義を最短で講義翌日からオンライン受講ができます。通学講座と変わらない質の高い講義が受けられるところがポイントです。
また、講師面談が可能なため、進捗状況管理や相談がしやすく通信講座であってもモチベーションを保ちながら効率よく学習ができます。
【CPA会計学院は通信講座にも本気です】
CPA会計学院は、時間や場所にとらわれず質の高い学習ができる通信講座をしています。
①すべての講師の講義をオンラインで受講できる【CPA会計学院のみ】
②問題集やテキストはPDFでいつでもダウンロードできる
③CPAバーチャル校や毎月オンラインイベントで同じ志を持つ仲間と交流できる
④全国に自習室がありライフスタイルに応じて活用できる
＼通信講座で合格した受講生の声／
通信講座ではすべての講師の講義をオンラインで受講できるだけでなく、常駐専任講師の手厚いフォロー体制も整っています。講座の詳細は資料請求パンフレットで紹介していますので、ぜひチェックしてみてください。
無料資料請求フォーム：https://cpa-net.jp/contact/request.php
公認会計士を目指すための第一歩となるのが、公認会計士試験に向けた勉強です。
「公認会計士試験の勉強はどのように進めればいいの？」「公認会計士を目指すべき？」「公認会計士試験のためには予備校に通ったほうがいいの？」など、公認会計士資格や公認会計士試験に疑問をお持ちの方は多いかと思います。
CPA会計学院では随時相談会や説明会を実施していますので、お気軽にご参加ください。
8.まとめ
いかがでしたか？
公認会計士試験の受験資格や公認会計士になるための基礎知識が把握でき、公認会計士を目指してみようと思えたでしょう。
最後に、この記事の内容を簡単に振り返ってみましょう。
〇公認会計士試験の受験資格はなく、年齢や学歴、国籍問わずチャレンジできる
〇公認会計士試験に受験資格はないものの願書提出事前申請をして受験番号を取得していないと試験を受けられない
〇公認会計士試験にチャレンジしやすい条件は下記のとおり
①学生は試験勉強に使える時間が多いので公認会計士試験チャレンジしやすい時期
②社会人は経理や税務経験のある方や勉強時間を確保できる方が有利
〇公認会計士として登録するには下記の3ステップが必要だが試験に合格すれば監査法人で監査ができる
ステップ1：公認会計士試験の短答式・論文式の双方に合格する
ステップ2：実務経験を積むのと同時に実務補習で必要な単位を取得する
ステップ3：修了考査に合格して公認会計士として登録する
〇公認会計士試験に合格するには最低3,000時間、平均で2～4年程度が必要なので、目指すと決めたらできるだけ早く勉強を開始する
公認会計士は受験資格がないので、誰でも挑戦できる資格です。
資格自体の価値が高いだけではなく需要のある資格なので、安定して活躍ができます。
公認会計士になるための第一歩となる公認会計士試験に興味がある場合は、ぜひCPA会計学院にお気軽にお問い合わせください。
コース詳細、合格者の声、料金などをひとまとめに
- 予備校に通うメリットって何？
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予備校選びは、公認会計士試験の合否を、つまりその後の人生のキャリアを左右する。そういっても過言ではありません。
- 「ネットの情報だけで何となく予備校を選んで後悔しました」
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