「学歴が低いけど公認会計士を目指せるの？公認会計士に学歴は必要なのか知りたい」

「公認会計士になっても学歴がないと就職できないってほんと？」

三大国家資格の1つである公認会計士。資格自体の価値が高いからこそ、学歴がないと活躍できないのか気になりますよね。

結論から言うと、公認会計士に学歴は不要です。受験時や就職、転職時に学歴が問われることはありません。もちろん監査法人就職後の昇進で学歴が影響することもほとんどございません。

とくに就職時や転職時は公認会計士資格自体が高い知識とスキルの証明となるので、学歴によって判断されることはまずありません。やる気や将来のビジョンなどをしっかりアピールできれば、幅広いフィールドで活躍できます。

公認会計士として活躍するときに学歴が問われない理由
【就職】公認会計士試験に合格しているかどうかが重要 【就職】学歴問わず監査法人や独立など幅広いビジョンを描ける 【転職・スキルアップ】実績が重視される

学歴によって公認会計士を目指すことを諦めようとしていた方もいるかと思いますが、公認会計士資格と学歴の関係をしっかり理解したうえて判断することが大切です。

そこでこの記事では、公認会計士試験と公認会計士の就職・転職の2つに分けて学歴が問われない理由を詳しく解説していきます。学歴が問われない理由を、資料などを踏まえて納得できるようにまとめているので必見です。

この記事を最後まで読めば公認会計士は学歴が問われる資格ではないことが理解でき、前向きに公認会計士を目指せるようになります。公認会計士は誰でも目指せる資格なので、ぜひ参考にしてみてください。

1.公認会計士試験は学歴を問わない

冒頭でも述べたように、公認会計士試験は学歴問わずチャレンジできます。なぜなら次の4つの理由があるからです

学歴がなくても、公認会計士試験を受験し合格することは可能です。学歴がないから諦めようと思っている場合は、まずは学歴を問わない理由をチェックしてみてください。

1-1.公認会計士試験の受験資格に学歴は含まれない

公認会計士試験に受験資格はなく、年齢や学歴問わず誰でも受験できます。公認会計士試験の受験案内にも「受験資格はない」と明記されています。

公認会計士と並ぶ3大国家資格である医師や弁護士は受験資格として一定の学歴を問われますが、公認会計士のみ学歴が問われません。

• 高校卒業までの学歴しかない
• 大学の偏差値が気になる
• 有名大学を卒業していない

など学歴が気になり公認会計士は受験できないかもしれないと思っている方もいるかもしれませんが、学歴問わず誰でも平等に挑戦できるチャンスがあります。

1-2.高校卒業でも合格はできる

高校卒業でも、公認会計士試験に合格できます。過去6年間の高校卒業者の公認会計士試験合格者を見てみると、毎年75～95名程度を維持しています。2023年試験の合格者うち6.2%は高校卒業者です。

公認会計士試験年	高校卒業者の合格者数	高校卒業者の合格比率
2023年	95名	6.2%
2022年	76名	5.2%
2021年	75名	5.5%
2020年	80名	6.0%
2019年	85名	6.4%
2018年	81名	6.2%

大学在学中や大学卒業者の合格率と比較すると少ないものの毎年一定数以上の合格者がいるので、高卒でも公認会計士になることができます。過去には高校1年生から公認会計士試験の勉強を開始し、高校3年生の8月に公認会計士試験に合格した高校生もいます。

高校生でも公認会計士試験に合格したい気持ちを持ち効率よく勉強をすれば、学歴問わず公認会計士試験に合格することは可能です。

高卒で公認会計士試験に合格してよかったのは、監査法人に就職すれば高卒でも大卒と給与ベースが一緒のところ。

一般企業は、そもそも大卒と高卒の給与ベースが違うでしょ。

監査法人の初任給は30万円位からスタート。

だから、若いうちに合格すれば学歴ひっくり返す事もできるのよね。

— 短短6回落ち高卒会計士クン (@cpa_futago) March 20, 2022

@723pine サリーに絡んでもう一件。

弟が、公認会計士に合格しました。
13日の金曜日に判明(苦笑)

五年かけて、高卒では厳しい試験だったけど。周囲を驚かせていました。

これから大変だけど「おめでとう」とやっと言うことができました。

以上、報告まで。m(__)m

— やんばる_4/10 誕生日を迎えました㊗️ (@yam_baru) November 15, 2015

1-3.有名大学でなくても合格はできる

公認会計士試験は、有名大学や偏差値の高い大学でなくても合格できます。下記は、2023年の大学別公認会計士試験合格者をまとめたものです。

2023年の大学別公認会計士試験合格者数
慶應義塾	165名
早稲田	128名
明治	101名
東京	56名
同支社	56名
中央	55名
京都	50名
神戸	44名
一橋	38名
法政	38名

公認会計士試験の合格者が多い大学は公認会計士試験合格を目指すサークルや講座などがあり、公認会計士試験をサポートする体制が整っている傾向があります。そのため、サポートのない大学より合格を目指しやすくなるのは事実です。

一方で、2023年の公認会計士試験全体の合格者数を見てみると、下記のように合格者の半数以上が合格者数上位の大学以外の受験者です。

2023年の公認会計士試験合格者数	1,544名
合格者数TOP10大学の合格者数	731名
TOP10以外の合格者数	813名

有名大学に属していなくても本人の意志や努力があれば、公認会計士試験に合格する可能性は十分にあると言えるでしょう。むしろ合格者の過半数は有名大学以外なので公認会計士試験に学歴は関係ないということがわかるでしょう。実際に有名大学以外でも合格できたという声は多数あります。

東大の事はあまりわからないけど、逆に部活ばかりやってたFラン大生や高卒バンドマンがこれまでスポーツやバンドに費やしてきたエネルギーを全て会計士試験に注ぎ込んで成績優秀者として合格した例は周りにもたくさんあって、過去の努力や情熱は形を変えても裏切らないな、とは思います。仕事もそう。

— ろっち (@rochcpa) November 12, 2020

Fラン大学でも、勉強の仕方や気持ちの持ちようで公認会計士になることだって可能です。

なぜなら、私がFラン大学公認会計士合格者だからです。#公認会計士#Fラン

— 今 (@kiyo_kaikei) September 25, 2020

有名大学に在籍しているかどうかは、公認会計士試験の合否を左右する要素ではありません。それよりも、公認会計士試験に合格する強い意思を持ち、コツコツと勉強できる姿勢のほうが大切です。公認会計士と大学の関連性は下記の記事でも解説しているので、参考にしてみてください。

参考：CPA会計学院「公認会計士を目指しやすい大学の特徴」

1-4.大学の学部・専攻による優劣はない

公認会計士試験は、大学の学部や専攻による優劣もありません。試験範囲の一部が大学の講義内容と重複する経済学部・商学部・経営学部などの出身者の合格割合が比較的に高い傾向にはあるものの、最近は法学部や理系学部など様々な学部の合格者が出ています。

例えば、商学部では会計学や簿記を学びます。簿記や会計学は公認会計士試験範囲にも含まれているので、基礎的な知識は講義で学べるかもしれません。しかし、公認会計士試験に合格するための勉強は講義内容とは別なので、他の学部や専攻の学生と同じように一から勉強することになります。

商学部や経済学部出身の公認会計士が多いのは事実ですが、理系学部や法学部出身の公認会計士はその分野の知見を活かした業務ができるので現場では非常に重宝されます。

ex)

• 理系出身の公認会計士が新技術や新製品を持つベンチャー企業の成長支援をする。
• 法学部出身の会計士が会計と法務のアドバイザリー業務を行う

そのため、大学での学部や専攻による有利不利はあまりないと言われています。

参考：日本公認会計士協会「公認会計士よくある質問Q&A」

2.公認会計士として活躍するときも学歴は問われない

公認会計士試験合格後に、公認会計士として活躍するときも学歴は重要視されません。なぜなら、公認会計士として活躍する場合は、資格を有しているかどうかが最も重要なポイントになるからです。

ここでは、就職時と転職時に分けて公認会計士として活躍するときに学歴を問わない理由をご紹介します。

▼公認会計士として活躍するときに学歴を問わない理由 ①【就職】公認会計士試験に合格しているかどうかが重要 ②【就職】学歴問わず監査法人や独立など幅広いビジョンを描ける ③【転職・スキルアップ】実績が重視される

2-1.【就職】公認会計士試験に合格しているかどうかが重要

公認会計士として就職するときに、学歴で判断されることはありません。公認会計士の主な就職先である監査法人や大手企業などは、公認会計士資格の価値の高さを理解しています。

公認会計士資格があれば、公認会計士として働ける知識やスキルがあると判断されます。つまり、学歴よりも公認会計士として働ける資格をしっかりと保有しているのかどうかが重要なのです。加えて今はどの業界も公認会計士不足です。毎年1,500人程の合格者を監査法人や大手企業がどうにかして入社してもらおうとリクルート活動を行っています。今の状況であれば「学歴が良くない」というだけで就職できないということはないでしょう。

また、就職時には学歴よりも下記のポイントを評価する傾向があります。

• 志望動機などしっかり準備したうえで就活に臨んでいる
• 公認会計士として活躍したい気持ちがある
• 礼儀や常識がある
• コミュニケーション能力がある

とくに、公認会計士は業務を進めるうえで、幅広い業界のクライアントと円滑なコミュニケーションが取れるかどうかが重要です。学歴よりも面接時にしっかりと受け答えができているか、TPOをわきまえた対応ができるかのほうが評価されます。いくら高学歴であってもコミュニケーションや礼儀に課題がある場合は、評価されにくいでしょう。

一部企業の中には学歴だけをみて判断する企業もあるかもしれませんが、上場企業や大企業は公認会計士資格の価値を理解しています。学歴よりも、公認会計士として活用できる素質があるかどうかが問われます。

Q.
公認会計士試験に合格できれば高卒でも大手監査法人に就職できると聞きましたが本当ですか？

A.
本当です。太陽ではそこまで学歴は重視していません。
難しい会計士試験を受かっているということは、それだけで能力があることの証明でもありますね🎓

高卒で活躍している方も多いです。

— 太陽監査法人リクルート (@Taiyo_Recruit) May 13, 2020

【ポイント】 公認会計士の就職に学歴は問われない。 学歴よりも公認会計士資格の保有・やる気・コミュニケーション能力があることが大切。

2-2.【就職】学歴問わず監査法人や独立など幅広いビジョンを描ける

公認会計士は監査や会計のスペシャリストとして、主に下記の仕事に従事できます。

仕事内容	概要	主な就職先
監査 【独占業務】	企業や法人が作成した決算書、財務諸表などが適正に処理されているのか公正に判断する	大手監査法人 監査法人
税務	税務代行や税務書類の作成 税務に関する相談業務 ※一定の条件を満たせば税理士登録が可能	税理士事務所 税理士法人 一般企業
コンサルティング	経営戦略の立案や組織再編 経営全般にわたる相談 システムコンサルティング	コンサルティングファーム 一般企業
企業内会計	企業や組織内の会計業務 CFOや外部役員としても活躍できる	一般企業 教育機関 公共団体 ベンチャー企業

学歴により仕事が限定されることはなく、公認会計士資格を知識やスキルの証明として幅広いフィールドで活躍できます。「2-1.【就職】公認会計士試験合格しているかどうかが重要」でも触れたように、公認会計士の就職は公認会計士資格があるかどうかが重要です。

• 大手監査法人に就職して大企業の監査を行う
• コンサルティングファームの就職して企業支援を行う
• 税理士登録をして税理士事務所に就職する
• 大手企業の会計業務を行う

など、幅広い就職先や働き方を選択できます。実際に高校を卒業して公認会計士試験に合格し、大手監査法人のBIG4に就職した事例もあります。

高卒→公認会計士試験合格→big4→独立

この段階で、学歴に関する劣等感、コンプレックスは消えた。

big4に入れてなかったら、やっぱりbig4に入れないんだなと思ってただろうし、

big4に残ってたら、出世に不利かもしれないという不安は消えなかったかもしれない。

— 短短6回落ち高卒会計士クン (@cpa_futago) June 6, 2022

公認会計士はよく「難しい試験に合格している」ことから、学歴の関係のない職業だとよく言われます。
法人に勤務していても、学歴が昇進に影響を与えた話は聞いたことがなく、一人一人の能力を適切に評価してもらえる業界なのだと思います。

資格があることが、その人の能力の証明になるわけですね💫

— 太陽監査法人リクルート (@Taiyo_Recruit) October 6, 2023

このように、学歴によって就職時の選択肢が限定されることはありません。公認会計士の資格を活用できる幅広いフィールドで活躍できます。公認会計士の具体的な仕事内容は下記の記事で解説しているので、参考にしてみてください。

CPA会計学院：公認会計士とは？仕事内容や向いている人を解説

【ポイント】 公認会計士の就職先は学歴によって限定されることなく幅広いフィールドで活躍できる。

2-3.【転職・スキルアップ】実績が重視される

公認会計士の資格を活かして転職やスキルアップする場合は、基本的に学歴は問われません。学歴よりも公認会計士としての経験や実績、今後のビジョンが評価されます。

• 公認会計士としてどのような実績があるのか
• 今までどのような業務に従事してきたか
• 今後の目標が明確かどうか

など、公認会計士としてのスキルややる気が重視される傾向があります。また、転職先によっては公認会計士の資格にプラスアルファして自分だけの強みがあると評価されやすくなります。

例えば、公認会計士の資格にプラスしてITの知識があると、IT整備業務や業務効率化などを任せられると感じてもらえる可能性があります。また、海外展開している企業をクライアントに持つ場合は、公認会計士の資格にプラスして英語力があると重宝してもらえるでしょう。

公認会計士の資格を使わない業界に転職してしまうと一般的な転職と同基準になりますが、公認会計士の資格を活用する場合は学歴よりも実績やスキルが問われます。

3.公認会計士になるには学歴問わずできるだけ早く試験勉強を始めるべき

ここまで、公認会計士と学歴の関係性を解説してきました。公認会計士は資格取得時も就職、転職時も学歴が問われません。公認会計士の資格自体の価値が高いため、公認会計士資格があれば公認会計士として活躍できる知識とスキルがあると判断してもらえます。

「学歴がなくても問題がないなら公認会計士に挑戦してみようかな」「学歴に悩みがあるから公認会計士を取得していい仕事に就きたいな」と感じた方は、いち早く試験勉強を始めることをおすすめします。なぜなら、公認会計士試験には他の試験にはない次の4つの特徴があるからです。

いち早く勉強して早い段階で公認会計士試験に合格できれば、公認会計士として活躍できる期間が増えます。試験勉強を今すぐ始めたほうがいい理由を理解して、いち早く試験勉強に取り掛かりましょう。

3-1.最低でも3,000時間の勉強が必要となる

公認会計士試験に合格するには、最低でも3,000時間の勉強が必要だと言われています。公認会計士試験の範囲は広く、専門性の高い知識を問われるためです。下記は公認会計士試験科目一覧ですが、一般教養とは異なり監査や会計に関する専門性の高い内容が出題範囲となっています。

公認会計士試験の出題科目
短答式試験 4科目	財務会計論・管理会計論・監査論・企業法
論文式試験 5科目（うち1科目は選択）	監査論・租税法・会計学（管理会計論・財務会計論）・企業法 選択科目（経営学・経済学・民法・統計学）

簿記検定を受けている人や経済学部・商学部・経営学部などの出身者は一部内容に触れているかもしれませんが、ほとんどの場合は公認会計士を目指すと決めてから勉強することばかりです。そのため、試験に合格できるレベルに到達するまでにどうしても時間がかかってしまうのです。

公認会計士試験合格には、平均2～4年かかると言われています。2年で合格すると想定した場合、試験勉強を始めるタイミングで公認会計士として活躍できる時期が変わります。

大学卒業と同時に公認会計士として活躍したい場合、できるだけ早く試験勉強を始めましょう。

3-2.一般教養ではない専門的な知識が問われる

「最低でも3,000時間の勉強が必要となる」でも触れたように、公認会計士試験の出題範囲は一般教養ではない専門性の高い知識が問われます。一例として短答式試験（公認会計士試験は2段階に分かれており最初に合格しなければならないのが短答式試験）の科目の内容は、下記のとおりです。

短答式試験の試験内容
財務会計論	簿記と財務諸表論に関する知識を確認する科目
管理会計論	会計データを経営者などの関係者に提供し経営判断や業績管理を行う知識を確認する科目
監査論	監査業務に関する諸制度や公認会計士に必要な資質・価値観を確認する科目
企業法	会社法や商法、金融商品取引法を中心に法律知識を確認する科目

例えば、財務会計論では簿記と財務諸表論に関する知識が問われます。企業法では会社法や商法、金融商品取引法などの法的な知識が問われ、出題範囲が非常に広いことが分かります。

公認会計士試験の内容は暗記だけでは到底カバーできない範囲なので、根本的な理解を積み重ねる必要があります。そのため、少しでも早く試験勉強を始めて、理解を深めることが重要です。

3-3.公認会計士の実務経験がないとイメージしにくい部分がある

公認会計士の実務と密接な関係がある科目では、実務経験がないとイメージがしにくいです。例えば、監査論では監査業務の手順や適切な方法などが出題範囲ですが、実務経験がないと「なぜそうなるのか」「なぜこのようにしなければならないのか」根本的な理解が難しいです。このような科目では下記のように勉強法を工夫して、理解を深める必要があるでしょう。

• 公認会計士の業務内容が分かる書籍を読みイメージできるようにする
• 図やイラストを書きながら業務の流れを可視化する
• 資格スクールに通い効率よく勉強する

監査業務のイメージが湧かない場合は、公認会計士の業務に関する書籍を読み仕事内容を理解することも一つの方法です。ある程度イメージができるようになったら、図やイラストを書きながら理解を深めることもできるでしょう。

自分が理解できない部分をカバーする作業は、ある程度時間にゆとりがないと後回しになりがちです。しかし、根本的な理解ができず試験勉強を進めても、解けない問題が増える悪循環に陥ります。効率よく公認会計士試験合格を目指すためにも、できるだけ早く試験勉強を始めたほうがいいでしょう。

3-4.大学在学中に合格できれば学生非常勤として働ける

大学在学中に公認会計士試験に合格した場合、監査法人で学生非常勤として勤務できます。学生非常勤とは、学生生活と平行して一足早く監査法人で勤務できる制度です。主に大学３年生、大学院１年生で公認会計士試験に合格した人が週2～5回程度勤務をしています。学生非常勤の業務内容は下記のような監査補助業務を行います。

就職前に実際の業務に携わることで、業務内容や手順を理解できます。タスクマネジメント力や業務を行う上のマナーをいち早く身につけることが可能です。

また、監査法人での学生非常勤は、時給が高いところもメリットです。監査法人により時給は異なりますが、3,000円前後が目安です。大学生ができるアルバイトの中では非常に高い時給であり、生活費や学費を補うことができます。

このように、早い段階から公認会計士試験の勉強を開始し大学在学中に合格できれば、いち早く公認会計士の仕事に触れることができかつ高い時給を得られるようになります。

4.公認会計士試験の合格者の大半は資格スクールに通っている

「いち早く公認会計士合格したい」「今すぐにでも公認会計士試験の勉強を始めたい」と思った場合に、独学で勉強を始めるのはおすすめできません。ここまで解説してきたように、公認会計士試験の出題範囲は非常に広いです。それだけでなく専門性が高いため、独学で理解するには限界があります。

では、公認会計士試験の合格者はどのように試験勉強をしていたのでしょうか？実は、公認会計士試験の合格者の大半は、資格スクールに通い効率よく勉強をしています。公認会計士試験に特化した資格スクールは独自のノウハウを蓄積しているので、必要な知識を効率よく学べます。

とくに公認会計士の資格スクール「CPA会計学院」の2023年の合格者占有率は50.9％です。公認会計士試験合格者の2人に1人以上がCPA会計学院の受講生です。

CPA会計学院では徹底した受講生ファーストで、受講生が試験勉強に集中できるようサポートしています。CPA会計学院のカリキュラムや合格実績が高い理由は下記のパンフレットで詳しく解説しています。無料で資料請求できるので、ぜひ参考にしてみてください。

CPA会計学院：無料資料請求フォーム

5.資格スクールに通い公認会計士試験に合格した受講生の例

ここでは、公認会計士の資格スクール「CPA会計学院」に通って公認会計士試験に合格した合格者の声をご紹介します。

学歴問わず公認会計士試験に合格した事例ばかりなので、資格スクールに通うとどのように勉強を進められるのか参考にしてみてください。

5-1.公務員から公認会計士にキャリアチェンジ

沼田さんは公務員に従事していたものの日々の業務でスキルの蓄積を実感できなかったこと、年功序列制度の中で公平な評価を受けられないなどの悩みを抱えていました。そのときに実力主義で評価される専門家の世界でキャリアを積んでいきたいと考え、公認会計士試験に挑戦することにしたそうです。

限られた時間で受験勉強をしなければならない社会人受験生のため、1種類の教材を回転させ知識を定着させたいと考えていました。信頼できるアウトプット教材を探す中で、計算コンプリートトレーニングが好評だったCPA会計学院に興味を持ちました。

また、CPA会計学院の合格実績は年々伸びていたので、教材と模試・答練をこなしていれば大丈夫だという安心感もあったとのことです。

CPA会計学院では言われていることをしっかり取り組めば大丈夫だというマインドを持ち、迷いなく安心して学習に取り組めたそうです。答練と模試で出題があった論点を多角的に掘り下げて知識を固める学習も行いました。

その結果、働きながら通信講座で合格を勝ち取りました。安心して学習に取り組める環境に身を置き、キャリアチェンジを実現した事例だと言えるでしょう。

▼沼田さんの声は下記の記事からも確認できます
合格実績が年々伸びており、CPAの教材と模試・答練をこなしていれば大丈夫だという安心感があったのが何よりも良かったです。

5-2.大学在学中にバイトをしながら公認会計士に合格

横田さんは大学受験で志望した大学に行けず、とても悔しい思いをしました。大学生活では高い目標を掲げて成し遂げたいという気持ちがあり、大学入学後すぐに監査法人主催のインターンシップに参加しました。プロとして活躍している公認会計士の姿を見てとてもかっこいいと感じたため、公認会計士試験合格を目指すことにしたそうです。

理解重視の講義と質問のしやすい環境が魅力的だと思い、他の資格スクールからCPA会計学院に移籍しました。CPA会計学院の講義はとても分かりやすく、暗記に時間をかけなくても高得点が取れるようになったそうです。とくに論文対策講義では今まで軽視していた事例問題の解き方や、答案作成の際の考え方まで分かり、苦手だった科目を得意科目にできました。

また、チューター制度を活用しちょっとした疑問点をすぐに解消できたことで、自信を持って勉強に励むことができたとのことです。

週6でアルバイトをしながら試験勉強に取り組みましたが、上位合格できたとのこと。重要性に基づいて効率的に勉強することで、学歴問わず公認会計士試験に合格できた事例です。

▼横田さんの声は下記の記事からも確認できます
週6でバイトをしながら上位合格できたのは、重要性に基づいた理解重視の学習方法がCPAにあったからです。

5-3.部活中心の生活から切り替え公認会計士試験に合格

村石さんは、高校まではアメリカンフットボール部に所属しており部活動中心の生活をしていました。しかし、高校の引退直前にケガをしてしまい、選手を続けることが難しい状況に。そこで、内部進学した大学で、公認会計士試験の勉強に励もうと気持ちを切り替えました。

公認会計士試験の勉強を進めるうえで資格スクールに通うことを検討し、手厚いサポートがあるCPA会計学院を選択しました。大学1年生の間は自宅で勉強することが多かったそうですが、周囲がどれくらい勉強しているのか分からず遅れるように。そこで、2年生の8月頃からは校舎に通い勉強をしました。周囲の真剣さと先生のサポートに触発されて、頑張ろうと思えたそうです。

監査論の理解は、得意であるイラストを書きながら嚙み砕きました。イラストにすることでイメージしやすくなったそうです。CPA会計学院に通いながら勉強を進め、大学3年生で公認会計士試験に合格しました。高校までは部活動中心で勉強をしてこなかったと語る村石さん。学歴ではなく実力で合格を掴んだ事例です。

▼村石さんの声は下記の記事からも確認できます
得意な絵を書いて理解の強化！総合74位合格！—村石 魁さん

6.CPA会計学院なら学歴やライフスタイル問わず公認会計士を目指せる

公認会計士に特化した資格「CPA会計学院」では学歴やライフスタイル問わず合格を目指せるように、一人ひとりに応じた学習計画を組んでいます。初めての試験勉強や学業、仕事と両立する場合でも安心して試験勉強ができるようサポートしています。

ここでは、CPA会計学院ならではの魅力をご紹介します。CPA会計学院がどのような資格スクールなのか、ぜひチェックしてみてください。

6-1.徹底した受講生ファーストで前向きに取り組める

CPA会計学院では受講生が安心して学習に集中できるように、徹底した受講生ファーストに努めています。質問対応や学習計画の策定、就職支援など受講生に寄り添う手厚いサポートを行っています。

①公認会計士合格者によるチューター制度

CPA会計学院には、合格者チューターが常駐しています。合格者チューターは公認会計士試験に合格をしたOBやOGが担当しており、実体験を踏まえたアドバイスをしています。苦手な科目の克服方法やモチベーションの維持方法、受験生活の時間配分など、公認会計士試験の勉強に取り組む中で不安に感じることを気兼ねなく相談できるところが特徴です。

公認会計士試験に合格した受講生からも評判がよく「不安や疑問があるときにすぐに質問できた」「モチベーションが維持できた」などの嬉しい声が届いています。

②常時全科目の質問に対応

CPA会計学院では疑問をすぐに解決できるように、常時全科目の質問に対応しています。来校・メール・電話・バーチャル校いずれかの方法が利用できるため、通学・通信問わず質問できる環境が整っています。

また、指導経験豊富な講師に相談できる「個別面談」や講師1名が複数の受講生の疑問や質問に答える「オープン面談」など、複数の質問・面談方法を用意しているところも特徴です。受講生が利用しやすい方法を選択し活用できます。

③手厚い就職サポート

公認会計士試験合格後の進路に悩む受講生は多いです。CPA会計学院では公認会計士としてのキャリアを支援するために手厚い就職サポートを行っています。

• キャリアアドバイザーやキャリア支援専任の会計士による就職相談
• 監査法人就活対策講座の実施
• CPA会計学院主催の就職イベントの開催

など、試験合格後も充実したキャリアや人生を歩めるように応援しています。とくにCPA会計学院にはキャリア支援経験が豊富なキャリアアドバイザーやキャリア支援専任の会計士や、監査法人のリクルーターを務めた会計士、BIG4監査法人のリクルートリーダーを務めた会計士が在籍しているので幅広い悩みに対応できます。

6-2.通学と通信の双方で質の高い学びを実現

CPA会計学院ではライフスタイルに合わせて無理なく勉強が進められるように、3つの講座タイプを用意しています。

CPA会計学院の3つの講座タイプ
通学講座	校舎でのライブ講義とWeb講義など組み合わせ効率よく学習を進められる
通信講座	【CPA会計学院のみ】すべての講師の講義を最短翌日からオンラインで受講できる WebテキストやPDF教材も充実している
通学・通信併用講座	通学と通信の双方を利用でき普段は通学、忙しい時期だけ通信に切り替えなどライフスタイルに応じて学習できる

通学講座は、指導経験豊富な講師の臨場感ある講義が受けられるところが特徴です。自習ブース（女性専用ブースあり）もあるので、集中して試験勉強に取り組める環境が整っています。

通信講座では、すべての講師の講義を最短翌日からオンライン受講できます。通学と同様に質の高い講義が受けられるところが特徴です。常駐専任講師が学習状況や成績を把握しサポートをするので、不安や疑問を解決しながら勉強できます。

6-3.効率よく学習できる独自教材を使用

CPA会計学院では、本試験の出題傾向を徹底的に分析したオリジナルの教材を使用しています。全科目のテキストと問題集の論点に、試験に出題される可能性が高いと思われる順にA・B・Cのランク付けをしているところが特徴です。

まずは重要度の高いA・B論点から進めるなど、限られた時間で効率よく学習ができます。また、CPA会計学院のテキストは、理解を重視する学習を大切にしています。「なぜそう考えるのか」を丁寧に解説し、暗記に頼らない理解力を身につけます。

公認会計士試験に合格した受講生からも「分かりやすいテキストで効率よく学習ができた」「どこから勉強すればいいのか明確だった」などの声が届いています。

公認会計士試験は学歴問わず、誰でもチャレンジできます。だからこそ、短期間で効率よく勉強するには学び方が重要です。
CPA会計学院は豊富や知識と経験をもとに、公認会計士試験合格に向けたサポートをしています。「公認会計士試験の内容を詳しく知りたい」「どのようなカリキュラムで勉強するのか知りたい」など、公認会計士試験に関する疑問は無料個別相談で解決しましょう。CPA会計学院の経験豊富なアドバイザーが丁寧に説明しますので、お気軽にご予約ください。

7.まとめ

いかがでしたか？公認会計士と学歴の関係が理解でき、学歴問わず公認会計士を目指せることが分かったかと思います。最後に、この記事の内容を簡単に振り返ってみましょう。

〇公認会計士試験は学歴を問わない

①公認会計士試験の受験資格がなく学歴年齢問わずチャレンジできる
②高校卒業でも合格はできる
③有名大学でなくても合格はできる
④大学の学部・専攻による優劣はない

〇公認会計士は学歴問わず活躍できる

①就職時は公認会計士試験に合格しているかどうかが重要
②学歴問わず監査法人や独立など幅広いビジョンを描ける
③転職・スキルアップ時は実績が重視される

〇公認会計士試験勉強をいち早く始めたほうがいい理由は次の4つ

①最低でも3,000時間の勉強が必要となる
②一般教養ではない専門的な知識が問われる
③公認会計士の実務経験がないとイメージしにくい部分がある
④大学在学中に合格できれば学生非常勤として働ける

公認会計士は学歴に左右されることなく、公認会計士資格を保有しているかどうかが重要視されます。公認会計士として活躍するなら、まずは公認会計士試験合格を目指しましょう。CPA会計学院は受講生が効率よく合格を目指せるよう徹底的にサポートします。無料個別相談や資料請求を行っていますので、是非お気軽にお問い合わせください。

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