公認会計士は、経済界最高峰の国家資格として高い社会的信頼性があり、監査・税務・経営コンサル・財務分析など幅広いキャリアパスを有しながら、経済の変動に関わらず常に需要のある安定した専門職です。
CPA会計学院は、はじめて公認会計士の学習をする方でも一発合格が狙える「万全のサポート体制」を整えています。
公認会計士への一歩は的確な情報収集から始まります。
本ページで、まず公認会計士(試験)の概要をつかみ、「公認会計士」という資格の可能性を探っていきましょう。
公認会計士とは
公認会計士とは、監査や会計の専門家です。
財務に関する専門的な知識を活かして法定監査や税務業務、会計業務など資金の管理や資金繰りに関する業務を行います。
幅広いフィールドで活躍できるだけでなく将来性があり、人気がある職種です。
平均年収は922万円と高く、働き方によっては年収1,000万円以上が目指せます。
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公認会計士になるには
公認会計士になるには、まずは公認会計士試験に合格する必要があります。
その後、一般的なルートとしては、監査法人などで3年間の実務経験を積み、修了考査に合格することで、日本公認会計士協会に名簿登録が可能となり、はじめて「公認会計士」と名乗ることができます。
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公認会計士に受験資格はない
公認会計士は医師、弁護士に並ぶ三大国家資格の一つでありながら、受験資格がなく、誰でも目指すことができるのが特徴です。
年齢や学歴、国籍問わず誰でも受験できます。
最近では大学や仕事と両立して合格する方も多くいます。
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・公認会計士試験に受験資格はない!チャレンジしやすい条件や受験方法
公認会計士試験に合格するには
公認会計士試験では、専門性の高い科目を幅広く学ぶため、質の高い教材や、すぐに質問できる環境を整えることが、合格するためには必要です。
実際に、合格者のほとんどは予備校に通っており、そのサポート体制を最大限に活用しています。
中でもCPA会計学院は公認会計士試験に特化した予備校で、徹底した受講生サポートを掲げています。
2024年の公認会計士試験において、全体の合格者1,603名のうち973名がCPA会計学院の受講生で、合格者占有率60.7%と高い合格実績※を誇っています。
- ※合格者占有率算定方法について
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※1 令和6年公認会計士試験合格者1,603名(※2)に占めるCPA会計学院公認会計士試験合格者973名(※3)の割合で算出をしています。
※2 公認会計士・監査審査会「令和6年公認会計士試験の合格発表の概要について」に記載の論文式試験合格者数をもとに記載しています。
※3 2024年合格目標の初学者または再受験者対象のCPA本科コースを受講した方のうち、論文式試験に合格された方を対象としています。
CPA会計学院のすべてを一冊に
コース詳細、合格者の声、料金などをひとまとめに
- 予備校に通うメリットって何?
- CPA会計学院で合格した人ってどんな人?
- 合格するまでの学費はどれくらい?
悩みや疑問が尽きない。でも予備校選びは後悔なく進めたい。そんな方も多いのではないでしょうか。
CPA会計学院では、毎日実施している受講相談やセミナーで皆さまからよくお寄せいただくご質問に基づき、これから公認会計士試験の学習を始める方に必要な情報を、一冊のパンフレットにまとめています。
【パンフレットの内容を一部抜粋でご紹介】
- CPA会計学院の7つの強み(教材・講義・講師など)
- 通学講座/通信講座/通学・通信併用講座の比較
- 合格者インタビュー
- お申込み方法
- コースの詳細・価格表 ※別紙
などを豊富なイラストや写真とともにご紹介しています。
予備校選びは、公認会計士試験の合否を、つまりその後の人生のキャリアを左右する。そういっても過言ではありません。
- 「ネットの情報だけで何となく予備校を選んで後悔しました」
- 「一校の情報しか調べずに選んだらモチベーションが続かなかった」
- 「”友達や先輩が通っている”で選んだら、講義や教材が自分に合わなかった」
他校からCPAに移籍してくる方からそういった声をお聞きすることもあります。
予備校選びに必要なのは正確かつ効率的な情報収集です。
このパンフレットを読めば「CPAの圧倒的な合格実績の秘訣」を理解できます。
同封の「合格者体験記」では、その年の合格者973人の中から、これから公認会計士を目指す方にとって参考となる体験記を厳選して掲載しています。
「在学中合格」「通信で合格」「社会人で合格」「移籍して合格」など、多様な先輩たちの合格者の声が「一歩を踏み出す勇気になった」という方も多くいらっしゃいます。
パンフレットは無料でお届けします。すぐに見たいときに便利なPDFデータも合わせてお送りします。
また、資料請求をしていただいた方は、無料体験講義をご覧いただけます。簿記3級相当の「公認会計士講座入門Ⅰ」のWeb講義動画、テキスト・問題集のPDFデータをお送りします。
下記のボタンから次のページに進んで、資料請求フォームを埋めて送信ボタンを押していただくと、資料請求のお手続きは完了です。
ぜひお気軽にご利用ください。
はじめて学習する方向けコース
今までに公認会計士試験の学習経験がない方向けのコースです。
2024年11月22日(金)まで、公認会計士講座スタートキャンペーン実施中!
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- 1.8年速習コース(短答3回対応)
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学習1年目の5月短答8月論文の合格を目指すコースです。
1年目に総合合格が叶わなくても、もう1年間学習のサポートが受けられ、受講期限内に短答式試験を最大3回受験できます。
1年目に短答式試験合格と論文式試験の科目合格を目指し、2年目に公認会計士試験・総合合格を目指すことも可能です。
本コースは、主に週60時間程度、学習時間を確保できる方におすすめとなります。このコースは、学習に専念できる方にお勧めのコースになります。740,000 円(税込)
780,000 円(税込)
810,000 円(税込)
- 早期入学 2年速習コース(短答3回対応)
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学習1年目の5月短答8月論文の合格を目指すコースです。
1年目に総合合格が叶わなくても、もう1年間学習のサポートが受けられ、受講期限内に短答式試験を最大3回受験できます。
1年目に短答式試験合格と論文式試験の科目合格を目指し、2年目に公認会計士試験・総合合格を目指すことも可能です。
主に週40時間程度は、学習時間を確保できる方におすすめとなります。810,000 円(税込)
840,000 円(税込)
870,000 円(税込)
- 早期入学 2年超速習コース(短答4回対応)
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学習1年目の12月短答8月論文の合格を目指すコースです。
1年目に総合合格が叶わなくても、もう1年間学習のサポートが受けられ、受講期限内に短答式試験を最大4回受験できます。
最短での総合合格を目指すため、会計士試験の合格を第一に勉強時間がしっかり確保できる方におすすめとなります。このコースは、学習に専念できる方にお勧めのコースになります。830,000 円(税込)
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大学や仕事との両立を実現しつつ、初回受験で確実に合格できる実力をつけるコースです。
学習1年目に、会計士の最重要科目の会計学を重点的に学習し、2年目にはその他の科目の学習を行います。学習開始から初回短答受験までに期間があるため、自習時間を十分に確保でき、万全な状態で受験することができます。受講期限内に短答式試験を最大2回受験できます。
本コースは、主に大学や仕事と両立しながら学習していきたい方におすすめとなります。720,000 円(税込)
760,000 円(税込)
790,000 円(税込)
- 早期入学 2年スタンダードコース(短答2回対応)
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大学や仕事との両立を実現しつつ、初回受験で確実に合格できる実力をつけるコースです。
学習1年目に、公認会計士の最重要科目の会計学を重点的に学習し、2年目にはその他の科目の学習を行います。
学習開始から初回短答受験までに期間があるため、自習時間を十分に確保でき、万全な状態で受験することができます。受講期限内に短答式試験を最大2回受験できます。
主に大学や仕事などと両立しながら学習していきたい方におすすめとなります。790,000 円(税込)
820,000 円(税込)
850,000 円(税込)
- 1年スタンダードコース(短答1回対応)
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1年スタンダードコースは、春からスタートして、一定のペースを保ちつつ、短期合格を目指すコースです。
春から受験勉強を開始して、短期間でもコンスタントに学習したい方に方に適したコースです。- 5月短答式合格に照準を絞って、じっくりと学習することができる!
- 学習に専念できるが、コンスタントに学習したい方に最適!
- 5月短答式受験に向けて、コンスタントに学習をすることができる!
- 短期集中で、論文式合格を目指すことができる!
660,000 円(税込)
700,000 円(税込)
730,000 円(税込)
- 1年速習コース(短答2回対応)
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1年速習コースは、短期間の集中学習で12月短答式試験合格を目指すコースです。
受験勉強に集中し、短期間での合格を目指したい方に適したコースです。- 短答式試験を2回も受験することができる!
- 学習に専念でき、短期集中型の方に最適!
- 短期集中で、論文式合格を目指すことができる!
680,000 円(税込)
720,000 円(税込)
750,000 円(税込)
※「1年速習コース(短答2回対応)」は、現在お申込み受付期間外の商品です。
- 司法試験合格者専用1年コース(論文1回対応)
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司法試験に合格された方は、短答式試験及び論文式試験2科目が免除となります。
学習の負担が大幅に軽減されるので、短期合格も実現可能です。
CPAの講義や教材は、ロジカルフローを丁寧に解説するため、会計をはじめて学習する方でも本試験で解答できる実力を養うことができます。420,000 円(税込)
420,000 円(税込)
450,000 円(税込)
- 司法試験合格者専用2年コース(論文2回対応)
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司法試験に合格された方は、短答式試験及び論文式試験2科目が免除となります。
学習の負担が大幅に軽減されるので、短期合格も実現可能です。
CPAの講義や教材は、ロジカルフローを丁寧に解説するため、会計をはじめて学習する方でも本試験で解答できる実力を養うことができます。520,000 円(税込)
520,000 円(税込)
550,000 円(税込)
司法試験合格者専用の特設コース。司法試験合格者は短答式試験が免除となるため、論文式試験の1回のみ。論文試験でも免除科目があるため効率的な学習が可能です。
高校在学中の方- 高校生専用コース(短答2回以上対応)
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高校在学中の方がお申込みいただける特別なコースです。
ご検討の方は、お手数ではございますが下記の無料受講相談後に、お申込みください。高校在学中から学習を開始でき、卒業から2年5ヶ月後の8月までに合格を目指します。
大学在学中に資格を取得し、残りの学生生活で英語やその他のスキルアップを図ることができます。650,000 円(税込)
650,000 円(税込)
680,000 円(税込)
有資格者向けカスタマイズで
受講料を割安に!
CPA会計学院では免除となる科目のカリキュラムを省略して、受講料を割安にすることも可能です。現在の公認会計士試験では、短答式試験・論文式試験で、免除対象者の範囲が拡大しています。
免除対象者は、カリキュラムを省略して学習を進めることができ、ダブルライセンス獲得が容易になりました。また、試験科目が免除される分、受講料も割安にご提供できますので、ダブルライセンスを獲得して、ご自身の活躍の場を拡げてください。
有資格者免除価格表
スマートフォンでは横スクロールが可能です
免除対象者 | 税理士となる 資格を有する者 |
税理士試験 簿財科目合格者 |
不動産鑑定士 試験合格者 |
司法試験 合格者 |
会計専門職 大学院修了者 |
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免除科目 | 短答式試験財務会計論 | 短答式試験財務会計論 | 短答式試験― | 短答式試験全科目 | 短答式試験財務会計論 管理会計論 監査論 |
論文式試験租税法 | 論文式試験― | 論文式試験経済学 または民法 |
論文式試験企業法 民法 |
論文式試験― | |
カリキュラムから 省略される内容 |
財務会計論・短答問題集 ・短答答練 (短答レギュラー答練、短答応用答練、短答直前答練、短答式模擬試験) |
財務会計論・短答問題集 ・短答答練 (短答レギュラー答練、短答応用答練、短答直前答練、短答式模擬試験) |
選択科目・テキスト ・個別問題集 ・レギュラー講義 ・論文答練 (レギュラー答練、上級答練、直前答練、論文式模擬試験) |
財務会計論 管理会計論・監査論・短答問題集 ・短答答練 (短答レギュラー答練、短答応用答練、短答直前答練、短答式模擬試験) |
財務会計論 管理会計論・監査論・短答問題集 ・短答答練 (短答レギュラー答練、短答応用答練、短答直前答練、短答式模擬試験) |
租税法・テキスト ・レギュラー講義、 圧縮講義 ・論文答練 (レギュラー答練、上級答練、論文式模擬試験) |
企業法・テキスト ・短答問題集 ・短答答練 ・レギュラー講義、 圧縮講義 (短答レギュラー答練、短答直前答練、短答式模擬試験) ・論文答練 (上級答練、直前答練、論文式模擬試験) |
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各コースから 免除される金額 ■通信講座 |
¥135,000一般受講料より、 上記金額を免除 |
¥61,000一般受講料より、 上記金額を免除 |
¥27,000一般受講料より、 上記金額を免除 |
司法試験合格者専用の 特設コースがございます。 |
¥32,000一般受講料より、 上記金額を免除 |
各コースから 免除される金額 ■通学講座 |
¥195,000一般受講料より、 上記金額を免除 |
¥102,000一般受講料より、 上記金額を免除 |
¥45,000一般受講料より、 上記金額を免除 |
司法試験合格者専用の 特設コースがございます。 |
¥54,000一般受講料より、 上記金額を免除 |
※1 短答レギュラー答練、短答応用答練、短答直前答練、短答式模擬試験
※2 レギュラー答練、上級答練、直前答練、論文式模擬試験
※3 レギュラー答練、上級答練、論文式模擬試験
※4 短答レギュラー答練、短答直前答練、短答式模擬試験
※5 上級答練、直前答練、論文式模擬試験
※ 各コースから省略される内容は、変更となる場合がございます。予めご了承ください。
※ 上記の免除金額は、一括払い受講料からの免除金額となります。CPA教育ローンを除き、分割払い受講料でのお申込みはできません。予めご了承ください。
※ 上記では、主な免除対象者を掲載しています。免除対象につきましては、ご自身で〔公認会計士・監査審査会〕03-3506-6000(代表)までお問い合わせください。
※ 高校生専用コースは資格免除価格の対象外となります。
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