※公認会計士の資格を維持するために継続的な研修が必要です。

簿記3級を学習した
その次は?

安定して働ける
一般企業の経理業務に就職
キャリアアップのために
簿記2級・1級を目指して勉強

ただし、他にも選べる選択肢が
たくさんあります。
簿記の学習経験を活かし、
公認会計士資格を取得して
市場価値を高めませんか?

ずっと使える
ビジネス資格

※公認会計士の資格を維持するために継続的な研修が必要です。
公認会計士
監査や会計の専門家です

高度な会計知識とスキルを持ち、
監査、税務、経営コンサル、財務分析などの
専門的な業務を行います。

しかも、
高度な会計スキルを
身に付けているから
就職転職強い

どんな業界でも監査や税務業務が必要となるため、
経済の変動に関わらず常に需要があります。

試験の平均合格率10.7%
難易度の高い専門職
※出典:金融庁「令和5年公認会計士試験合格者調」
※平成18年~令和5年までの合格率の平均です。
公認会計士にしかできない
独占業務がある

高度な専門職
さらに、
公認会計士が人気な
4つの理由

抜群の安定性
一生涯の資格

公認会計士の資格は一度取得すれば生涯有効ですが、資格の質を維持するために継続的な研修が必要です。

高いモチベーションに繋がる
高い給与水準

日本での平均年収は922万円前後※と高い水準を保ち、働き方次第では、年収1,000万円以上を誰でも目指せる職業です。

※参考:厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査 職種別(企業規模1000人以上)」
社会的に信頼性が高いから
広がるキャリアパス

公認会計士の仕事は多岐にわたり、キャリアの広がりと将来性が大きな魅力です。企業の財務諸表の監査や税務相談、経営コンサルティングに加え、ベンチャー企業の支援、CFO(最高財務責任者)としての活躍、IPO(新規公開株)支援、さらには独立開業といった道もあります。

専門性が高いから
選べる働き方

高い専門性があるので、独立して活躍する方も多く、場所や時間にとらわれない働き方を選択しやすいです。さらに、会計業界の特徴として、ワークライフバランスに力を入れている企業も多いのでプライベートの時間を確保しやすいです。

そんな、
公認会計士の資格には
2つの種類があります。
あなたはどっち?
選べる
公認会計士の道
3大国家資格の一つ

JCPA
日本公認会計士

医師と弁護士に並ぶ
日本の3大国家資格

経済界最高峰の国家資格として高い社会的信頼性があります。幅広いキャリアパスから、経済の変動に関わらず常にニーズが高く安定した専門職です。

会計知識が0から
スタートしても
一発合格が狙える
国際基準の会計資格

USCPA
米国公認会計士

グローバルな市場で
高く評価される資格

国際的な会計基準への理解に加えて英語力もアピールできます。近年グローバル展開する企業が増えていることもあり、ニーズが非常に高まっています。

日本公認会計士の試験と
米国公認会計士の試験
何が違うの?

試験のスタイルが大きく違うので、それぞれに合わせた勉強方法を取り入れる必要があります。

年収はどちらの資格も
1,000万円以上
を目指せます。

公認会計士は平均年収も900万円以上と高く、努力次第で高収入を目指すことができます。

※厚生労働省の調査によると、2023年の日本の公認会計士の平均年収は922万円。
米国の公認会計士の年収は、AICPAの調査(2017年)※1によると、経験が1 年未満の平均年収は 66,000ドル(920万円)、経験が20年以上のUSCPAの平均年収は 152,000ドル(2,100万円)です。
※1 出典:CPAs satisfied as average salary tops six figures
会計知識が0から
スタートしても
一発合格が狙える

試験内容の違い

受験資格

日本公認会計士

誰でも
受験可能
 

年齢や学歴、国籍問わず受験できるので誰でも挑戦することが可能です。

米国公認会計士

学位要件・
単位要件あり
※出願州によって異なります

米国公認会計士は通常は四年制大学の学位(学士号)が求められます。ただし、出願州によっては大学在学中の方や専門学校卒等の方でも出願可能です。

合格率と評価方法

日本公認会計士

平均合格率
10.7%
相対評価

日本公認会計士試験は毎年合格の定員が定められ、成績上位者から合格が決まっていく相対評価の試験です。

米国公認会計士

科目別合格率
40%~60%前後
絶対評価

米国公認会計士試験は1科目99点満点、各科目75点以上取れば必ず合格できる絶対評価の試験です。

試験範囲

日本公認会計士

短答式試験:全4科目
論文式試験:全5科目
■短答式試験:全4科目
必須4科目
  • 企業法
  • 管理会計論
  • 監査論
  • 財務会計論
■論文式試験:全5科目
必須4科目
  • 企業法
  • 会計学
    (管理会計論/財務会計論)
  • 監査論
  • 租税法
選択1科目
  • 経営学
  • 経済学
  • 民法
  • 統計学

米国公認会計士

科目合格制:全4科目
 
■科目合格制:全4科目
必須3科目
  • FAR
  • AUD
  • REG
選択1科目
  • BAR
  • ISC
  • TCP

学習時間

日本公認会計士

3,000時間

日本公認会計士試験は長期の準備が必要なことから、学習に専念できる方や、学習時間を確保しやすい高校生・大学生のうちから学習する方もいます。

米国公認会計士

1,000~1,500時間

米国公認会計士試験の学習時間は日本の公認会計士試験と比べて少ないことから、仕事をしながら学習する方が多く、集中して勉強できる方は短期合格も狙えます。

受験の流れ

日本公認会計士

米国公認会計士

※各科目の合格実績は受験日から18〜36か月(州によって異なります )有効です。合格実績は科目ごとに管理され、期間内に全科目合格できず、ある科目の合格実績が失効した場合、あらためて再受験する必要があります。
会計知識が0から
スタートしても
一発合格が狙える

公認会計士、USCPAで
広がるキャリアパス

公認会計士、USCPAは、会社の内側から経営に関わる事ができ、多岐にわたるキャリアの選択肢から自分の可能性を広げることができます。会計以外の分野でも活躍の場が数多くあります。

監査法人で活躍する

監査法人に就職し、公認会計士の独占業務である監査やコンサルティング業務を行います。

主な業務内容
  • 経理業務
  • 財務コンサルティング業務
  • M&Aアドバイザリー業務
  • 企業再生アドバイザリー業務

会計事務所で活躍する

記帳代行業務から、中小企業の経営者と二人三脚で経理全般を取り扱います。

主な業務内容
  • 記帳代行
  • 税務申告
  • 巡回監査
  • 経営コンサルティング
  • 年末調整

M&Aや財務業務に特化したコンサルティング業界で活躍する

経営者の意向やビジョンを理解した上で、適切な助言が求められるので、特定の分野における深い専門知識を磨けます。

主な業務内容
  • M&Aの支援
  • 企業再生の支援
  • 企業価値評価の支援
  • 管理会計

最高財務責任者(CFO・CAO)として活躍する

CFOは、企業の財務戦略・資金調達・M&Aなど、財務の視点から経営戦略を策定し意思決定を支援します。
またCAOは、CFOがファイナンス業務に専念できるよう、経理・財務・人事・総務・法務といった幅広い管理業務を高いレベルで執り行います。

主な業務内容
  • 資金調達
  • 上場戦略
  • 財務戦略
  • 決算と監査

フリーランス・独立開業

フリーランスとして複数の企業の会計に携わり自由なワークライフバランスを目指し、独立の道へ進むこともできます。

会計知識が0から
スタートしても
一発合格が狙える

日本公認会計士は
こんな方におすすめ

  • 安定収入を目指したい方
  • 幅広い業界・職種で活躍したい方
  • ワークライフバランスを重視したい方
  • 学習時間が確保しやすい方
  • 国内でキャリアアップを目指したい方
  • 将来CFO・CAO・CEOを目指したい方

米国公認会計士は
こんな方におすすめ

  • グローバルに活躍したい方
  • 働きながら資格を取得したい方
  • 英語力をアピールしたい方
  • 海外駐在したい方
  • すでにJCPAの資格を持っている方
  • 幅広い業界・職種で活躍したい方
会計知識が0から
スタートしても
一発合格が狙える

公認会計士資格は
性別や学歴に関係なく
活躍できる!

仕事とプライベートを両立しやすい

公認会計士の資格があれば、同じ基準で性別に関係なく評価を受けて活躍することができます。

キャリアアップイメージ

  • 4~6年目(監査チームリーダ ー):700~900万
  • 7~10年目(監査グループリーダー):900万~1,200万
  • 15年目(監査法人パートナー):1,500万
  • 20年目~(監査法人シニアパートナ ー):2,000万〜

CPA会計学院受講生の声

百田彩瑠さん
公認会計士
通学講座で合格

私が公認会計士を目指した理由は女性にとって働きやすい環境が整っているからです。私は男性と同じくらい仕事に励みたいと考えています。公認会計士は実力主義であるため、性別に左右されることなく活躍できる点に魅力を感じました。
また、働き方に柔軟性がある点にも魅力を感じました。監査法人は産休や育児休業の制度が整っており、取得率も高いです。さらに、妊娠や育児などのライフイベントを経験した後でもフレキシブルワークプログラム※や中抜け制度を利用することで、職場復帰がしやすい点に心惹かれました。
以上のように、公認会計士はワークライフバランスを考慮しながら働きたい女性に適している職業だと思ったため、私は公認会計士を目指しました。

※フレキシブルワークとは、「時間や場所を柔軟に選べる働き方」のことです。 育児や介護、長期休暇といった、個人の事情やライフスタイルにあわせて働くことができるプログラムです。内容は企業により異なります。

そんな
公認会計士を
目指すなら

CPA会計学院の
合格実績

2024年公認会計士合格実績
日本での公認会計士試験
全体合格者の
21人以上
CPA会計学院の受講生
合格者数973名※|CPA合格占有率60.7%※
※合格実績算定基準について
  • ※1 2024年合格目標の初学者または再受験者対象のCPA本科コースを受講した方のうち、論文式試験に合格された方を対象にしています。
  • ※2 令和6年公認会計士試験合格者数1,603名(※3)に占めるCPA会計学院公認会計士試験合格者数973名(※1)の割合で算出をしています。
  • ※3 公認会計士・監査審査会「令和6年公認会計士試験の合格発表の概要について」に記載の論文式試験合格者数をもとに記載しています。
圧倒的な合格実績を誇る
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一生モノの資格を手に入れて
さらなるステップアップ
を目指せます!