「公認会計士入門講座 第1回① “簿記とは”」 CPAハイライト講義

今回は、CPAが実際行っている講義を短縮版でお届けする「CPAハイライト講義」です。

CPAの講義がどのように行われているか。お問い合わせをいただくこともあり、当校では実際に無料体験として、簿記の3級相当の公認会計士入門講座も実施しております。

もちろん通信講座での無料体験も実施しておりますので、詳しくはこちらよりご覧いただけます。入門講座の全講義を受講されたい方は、資料請求していただければご覧になることができますのでお気軽にご請求ください。

「CPAハイライト講義」は、実際に受講をご検討されている方が、今後どのような学習をしていくのかをイメージできるように、CPAのカリキュラムに合わせた各科目、各講義の短い動画と講義の内容を簡易なレジュメテキストとしてお届けします。

また、CPAの指導コンセプトである「暗記ではなく、理解」から基づく講義の質も合わせてご覧いただければと思います。

さて、今回の講義は、公認会計士を検討し、どのような学習をするのか気になる方にご提供している無料体験講座の第1回からの短縮版の講義をお届けします。

講義動画範囲のテキストPDFはこちらよりご覧になることができます。


以下、講義動画のレジュメ

・「簿記」とは

会社の活動(取引)一定のルールに従って記録し、報告書を作成するための一連の手続きのことである。

会社では、日々様々な活動(取引)が行われている。そのような状況において、会社の財産や業績の状況を報告するためには、それらを記録し、把握する必要がある。そして、記録方法としては、無秩序に記録するのではなく、一定のルールに従って記録することが求められる。

・株式会社(会社)とは

営利を目的として設立された組織である。株主が出資行い、会社を設立し、その経営を経営者に委託している。会社は、経営者の指揮のもと、様々な活動を通じて利益を獲得する。そして、獲得された利益は、株主に配当・分配される。

簿記は、企業の業種によって、「商業簿記」「工業簿記」とに分類される。

・商業簿記とは

商業簿記とは、小売業、卸売業などで用いられる簿記である。商業簿記を用いる企業は、他の企業(仕入先)から商品を購入し、その後、他の企業(得意先)に商品を販売することで利益を得る業種である。

この場合、商品の購入(仕入)と商品の販売(売上)の記録がメインとなる。

・工業簿記(原価計算)とは

工業簿記とは、製造業で用いられる簿記である。工業簿記を用いる企業は、他の企業から材料(原料)を購入し、その後、工場で加工を行い、製品を製造し、他の企業に販売することで利益を得る業種である。

商業簿記との違いは、製造(加工)という過程が加わり、製品を製造するためにいくらかかったのか(原価)を計算し、把握する必要がある点である。この原価を計算することを原価(げんか)計算(けいさん)という。

以上、講義動画のレジュメ

■講義中での話の文字起し(意訳あり)

簿記とは、会社の成績表である財務諸表を作成するための一連の手続きであり、投資家は簿記を元に作成された財務諸表を見ることで、どの会社に投資をするか適切な判断ができます。

公認会計士は、この財務諸表の適正性を審査する役割を担っています。

公認会計士は会社の財務諸表の作成は行いませんが、作成に必要な手続きである簿記を熟知していることで、その財務諸表がどのように出来たかが分かるので、正しい審査ができるのです。

簿記は、公認会計士試験の30%を占める科目でもあることからも、その重要性が伺えます。

簿記は、公認会計士試験に合格する上でもしっかり身に付けていくべき科目でもありますので、はじめの段階からしっかり基礎を理解し積み重ねていくことが大事です。

公認会計士試験の学習は、学習を開始し、2年~3年で合格を目指す計画が一般的です。

決して短いとはいえない学習期間のうちにはもちろん、モチベーションの浮き沈みもあるでしょう。

沈んでいる時というのは、得てして、自分がいましていることを「なぜ」しているのかが分からなくなっていたりします。

そんなときは、自分が公認会計士になり、具体的にどのような仕事をしたいのか。はじめた時のイメージを絶えず持ちながら、「なぜ」いま学習しているのかでなく、「だからこそ」いま学習しているのだ。といえるようなイメージを持つことが大切です。

以上、ハイライト版をお届けしました。

なお、当講義のフル動画はこちらよりご覧になれますので、先に受講したい方はどうぞご覧ください。

また、資料をご請求していただくか、ご来校していただければ、入門講座の全講義を無料で体験することもできますので、お気軽にお問い合わせください。?CPAでは無料体験講座においても、講義の疑問や質問にお答えいたしますので、お電話(0120-669-334)やメールよりお気軽にお問い合わせください。

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