公認会計士講座 2015年5月短答8月論文対策 改正論点講義リリース

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本日は,5月の短答式本試験、8月の論文式試験に向けた改正論点講義のご案内です。

次回の5月の短答はもちろん,平成27年8月の論文受験の方にも,必須の内容ですので,是非この機会にご利用いただければと思います。

≪簿記改正論点講義の概要≫

【商品説明】

簿記の改正論点講義では「連結財務諸表に関する会計基準」の改正に伴う諸論点について取り扱います。今回の改正により影響を受ける主な論点は、以下の通りです。
① 資本連結手続(追加取得、一部売却、子会社の増資、自己株式の取得等)
② 共通支配下の取引(親子会社の合併・株式交換・株式移転、子会社同士の合併等)
③ 事業分離会計(対価が分離先企業株式の場合で、分離先企業が子会社になる場合等)
④ 取得関連費用の取扱い
⑤ 連結キャッシュ・フロー計算書(追加取得、一部売却等)

当講義では、改正の根本の考え方からしっかりと解説していくため、その考え方と関連付けることで、多岐に渡る改正論点も効率的に押さえることが出来ます。
また、改正に対応した個別問題及び短答問題も収録していますので、アウトプット対策も万全です。是非、ご活用ください。

【発送教材】

■改正論点講義  DVD(全1回)
■改正論点テキスト
■改正論点対応個別問題
■改正論点対応短答問題

【講座料金】

8,000円(税込)

【お申し込み方法】

お申し込みは,CPA各校舎にご来校いただくか,下記CPAオンライン校のサイトからお願い致します。

簿記改正論点講義の商品詳細はコチラ

≪財務諸表論改正論点講義の概要≫

【商品説明】

財務諸表論の改正論点講義では、簿記の改正論点講義で取り扱う内容について、より理論的な考え方や改正の背景にある考え方を詳しく説明していきます。
また、計算問題との関連性が低く、簿記の改正論点講義では取り扱わない改正論点や追加論点についても、財務諸表論の改正論点講義では取り扱っていきます。その主な内容は、以下の通りです。
① 株主資本等変動計算書に関する追加論点(暫定的な会計処理の確定など)
② 連結税効果会計に関する追加論点、改正論点(追加取得、一部売却など)
③ 四半期財務諸表に関する追加論点(暫定的な会計処理の確定など)
④ 一株当たり当期純利益に関する追加論点、改正論点(暫定的な会計処理の確定など)
⑤ 企業結合に関する改正論点(暫定的な会計処理の確定など)
⑥ 持分法に関する改正論点(関連会社と非連結子会社の会計処理など)
⑦ 概念フレームワークに関する留意点(純利益の取扱いなど)

この他にも各基準における若干の文言修正などをまとめた一覧表も教材に含まれています。これだけ多くの改正、追加論点を独学で網羅するのは時間がかかるのみならず、論点の漏れが出てしまう可能性も高いと思います。より効率的に、そして網羅的に、改正・追加論点を学習するためにも、是非、本講義をご活用ください。

【発送教材】

■改正論点講義DVD(全1回)
■改正論点テキスト
■改正論点対応短答問題

【講座料金】

8,000円(税込)

【お申し込み方法】

お申し込みは,CPA各校舎にご来校いただくか,下記CPAオンライン校のサイトからお願い致します。

財務諸表論改正論点講義の商品詳細はコチラ

なお、簿記と財務諸表論の改正論点講義をご検討の方はセットでご購入されますとお得です。

お申し込みは,CPA各校舎にご来校いただくか,下記CPAオンライン校のサイトからお願い致します。

簿記+財務諸表論改正論点講義セットの商品詳細はコチラ

≪監査論改正論点講義の概要≫

【商品説明】

平成26年の監査基準の改訂において、従来の「適正性に関する意見」の表明の形式に加えて、「準拠性に関する意見」の表明の形式が規定され、併せて、特別目的の財務諸表に対する監査意見の表明が明確に位置付けられました。また、監査基準の改訂に対応する監査基準委員会報告書が2つ公表されております。
そのため、当講義では、
① 当該基準の改訂に伴い、どのような財務情報が新たに監査の対象となるのか
② 特別目的の財務諸表を監査するに当たって、監査人は、どのようなことに留意する必要があるのか
③ 監査人が準拠性に関する意見を表明する場合、適正性に関する意見を表明する場合とどのような相違点があるのか

などについて、まとめの表や図・具体例を用いて、解説致します。

【発送教材】

■改正論点講義DVD(全1回)
■改正論点レジュメ集
■改正論点対応短答問題

【講座料金】

5,000円(税込)

【お申し込み方法】

お申し込みは,CPA各校舎にご来校いただくか,下記CPAオンライン校のサイトからお願い致します。

監査論改正論点講義の商品詳細はコチラ

≪租税法改正論点講義の概要≫

【商品説明】

当講義では、法人税法における交際費等の取扱い、消費税法における消費税率の引き上げを中心に説明致します。また、その他にも、NISAに関係する部分や、所得税法上の所得・税額控除、租税特別措置法上の特別償却関連項目等、細かな改正項目もありますので、これらの項目についても触れていきます。
しかし、税制改正項目のすべてが公認会計士試験において重要性・出題可能性が高いというわけではありません。そのため、当講義では、本年度の改正による変更点はもちろんのこと、その重要性・出題可能性についても説明致します。

【発送教材】

■改正論点講義DVD(全1回)
■改正論点レジュメ集

【講座料金】

5,000円(税込)

【お申し込み方法】

お申し込みは,CPA各校舎にご来校いただくか,下記CPAオンライン校のサイトからお願い致します。

租税法の改正論点講義の詳細はコチラ

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